受け口の矯正費用はいくら?保険が適用される条件と負担を減らす制度・治療法の違い

「受け口を治したいけれど、矯正にどのくらいの費用がかかるの?」「保険は使えるの?」と気になっていませんか?

受け口の矯正費用は、歯の傾きが原因か、あごの骨格が原因かによって大きく変わり、骨格が原因で手術が必要と診断された場合は、保険が適用されることがあります。

保険が適用されない場合は自由診療になり、費用は医療機関ごとに決められているため、見積もりの内容を確認することが大切です。

この記事では、受け口とはどのような状態か、矯正費用の決まり方、保険が適用されるケース、高額療養費制度や医療費控除など負担を減らす制度、子どもと大人の治療の違い、見積もりで確認したいことについてまとめています。

受け口とは

「受け口って、どんな歯並びのことをいうの?」と気になる方も多いでしょう。

受け口は、下の前歯が上の前歯より前に出ているかみ合わせのことで、歯科では反対咬合や下顎前突と呼ばれます。

受け口とは
  • 下の歯が上の歯より前に出ているかみ合わせ
  • 歯が原因の受け口と骨格が原因の受け口
  • 受け口になる原因

受け口の原因は、歯の傾きによるものと、あごの骨格によるものに分けて考えられ、どちらかによって治療法も費用も変わります。

ここでは、受け口がどのような状態か、原因とあわせて整理します。

下の歯が上の歯より前に出ているかみ合わせ

受け口は、下の前歯が上の前歯より前に出ていて、かみ合わせが通常と逆になっている状態です。

反対咬合(受け口)は、歯並びの乱れのひとつとされています[6]。

下あごだけが大きくなると、下あごが突き出した顔つき(下顎前突症)になり、かみ合わせは受け口になるとされています[1]。

受け口では、前歯で食べ物をかみ切りにくいなど、かむ機能に影響が出ることがあります。

あごの骨格が関わる受け口では、かみ合わせが悪いために食べ物がかめない、言葉が正しく発音できないといった問題が起こることがあるとされています[1]。
受け口は見た目の悩みとして気にされることが多いものの、かむ・話すといった機能に関わることもあるため、気になる場合は歯科医院で相談しましょう。

歯が原因の受け口と骨格が原因の受け口

受け口は、歯の傾きが原因のものと、あごの骨格が原因のものに分けて考えられます。

歯が原因の受け口は、あごの骨の大きさや位置には大きな問題がなく、前歯の傾きによってかみ合わせが逆になっている状態です。

骨格が原因の受け口は、上あごと下あごの骨の大きさや形、位置のバランスがずれている状態です。

あごの骨のゆがみが原因でかみ合わせに異常が出た状態は顎変形症と呼ばれ、下あごが前に出た受け口の状態(下顎前突症)は、日本人に最も多いタイプとされています[2]。

かみ合わせが悪くても骨に問題がなければ、歯の矯正で治るとされています[2]。
どちらのタイプかによって、歯の矯正だけで治すか、手術を組み合わせるかが変わり、費用や保険の扱いも大きく変わります。

受け口になる原因

受け口になる原因には、生まれつきの要因と、生まれたあとの要因があります。

顎変形症の原因には、遺伝を含む生まれつきの要因のほか、けがや生活習慣などの生まれたあとの要因が関わることもあるとされています[2]。

親が受け口の場合は、子どもも受け口になることが多いといわれています[6]。

多くの場合、明らかな原因は分かっていないものの、唇裂・口蓋裂などの生まれつきの顔やあごの病気や、顔やあごの骨折に伴うものが原因として分かっているとされています[1]。

指しゃぶりやおしゃぶりなどの癖も、歯並びの乱れの原因として挙げられています[6]。
受け口の原因によって適した治療が変わるため、まずは歯科医院で検査を受けて、歯と骨格の状態を確認してもらいましょう。

受け口の矯正費用はどう決まる?

「受け口の矯正費用は、何によって変わるの?」と疑問に思う方も多いでしょう。

受け口の矯正費用は、保険が適用されるかどうかで大きく変わります。

受け口の矯正費用はどう決まる?
  • 保険が適用されなければ自由診療になる
  • 費用に含まれる主な項目
  • 治療法や装置によって費用が変わる
  • 子どもと大人で治療の進め方が変わる

保険が適用されない場合は自由診療になり、治療法や装置、治療の範囲によって費用が変わります。

ここでは、受け口の矯正費用がどのように決まるのかを整理します。

保険が適用されなければ自由診療になる

受け口の矯正は、保険が適用される条件に当てはまらなければ、自由診療になります。

歯科矯正は、厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常や、手術が必要な顎変形症の手術前後の療養など、定められた場合に限って保険診療の対象とされています[3]。

条件に当てはまらない受け口の矯正は、保険の対象にならず、費用は医療機関ごとに決められます。

自由診療の費用は、同じ治療法でも医療機関によって異なり、費用に含まれる内容も医療機関ごとに違います。

骨格が原因の受け口でも、手術を行わずに歯の矯正だけで整える場合は、保険の対象になりません[3]。
自分の受け口が保険の対象になるかどうかで総額が大きく変わるため、まずは検査で受け口のタイプを確認してもらうことが大切です。

費用に含まれる主な項目

受け口の矯正費用には、装置の料金だけでなく、いくつかの項目が含まれます。

主な項目には、初回の相談料、検査・診断料、矯正装置の料金、通院のたびの調整料、治療後に歯を安定させる保定装置の料金などがあります。

検査では、レントゲンや歯型、顔や口の中の写真などで、歯と骨格の状態を調べます。

調整料は、通院の回数が増えるほど合計が大きくなるため、治療期間が長くなると総額にも影響します。

医療機関によって、これらをまとめた総額で示す場合と、項目ごとに別に支払う場合があります。
見積もりを比べるときは、総額だけでなく、どの項目が含まれていて、何が別料金になるのかを確認しましょう。

治療法や装置によって費用が変わる

自由診療の場合、受け口の矯正費用は、治療法や装置によっても変わります。

歯に装置を付けてワイヤーで歯を動かす方法や、透明なマウスピースを交換しながら歯を動かす方法など、装置にはいくつかの種類があります。

歯の表側に装置を付けるか、裏側に付けるかによっても、費用や見た目が変わります。

歯並び全体を動かすか、一部だけを動かすかによって、治療の範囲と費用が変わります。

受け口の程度や原因によっては、選べる装置が限られることもあります。
装置は見た目や費用だけで選ばず、自分の受け口を治すのに適した方法かどうかを、歯科医師に確認してから決めましょう。

子どもと大人で治療の進め方が変わる

受け口の矯正は、子どもと大人で治療の進め方が変わり、費用のかかり方も変わります。

子どもの場合は、成長の途中にあるため、あごの成長に合わせて治療の時期や方法を考えます。

成長期の治療と、永久歯が生えそろってからの治療に分けて行う場合は、それぞれの段階で費用がかかることがあります。

大人の場合は、あごの成長が終わっているため、歯の矯正で治せるか、手術を組み合わせる必要があるかを判断します。

骨格が原因の受け口では、大人になってから手術を組み合わせた治療が検討されることがあります。
子どもか大人かによって治療計画が大きく変わるため、相談の際は、治療全体でどの段階にどのくらいの費用がかかるのかを確認しておきましょう。

受け口の矯正に保険が適用されるケース

「受け口の矯正は保険が使えるの?」と気になる方も多いでしょう。

受け口の矯正は原則として自由診療ですが、あごの骨格が原因で手術が必要と診断された場合などは、保険が適用されます。

受け口の矯正に保険が適用されるケース
  • 歯科矯正が保険の対象になる4つの場合
  • 顎変形症と診断され手術を伴う場合は保険が適用される
  • 保険で矯正治療を受けられる医療機関は限られている
  • 保険の対象かどうかを調べる相談にも保険が使える
  • 保険が適用される外科的矯正治療の流れと期間

保険で矯正治療を受けられる医療機関は限られているため、受診先の選び方にも注意が必要です。

ここでは、受け口の矯正に保険が適用されるケースと、保険で治療を受ける際の流れを整理します。

歯科矯正が保険の対象になる4つの場合

歯科矯正が保険診療の対象になるのは、定められた場合に限られています。

歯科矯正は、次のいずれかに該当する場合に限り、保険診療の対象とされています[3]。

1つ目は、唇顎口蓋裂やダウン症候群など、厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常で、令和8年度の時点で68項目が定められています[3]。

2つ目は3歯以上の永久歯が生えてこないことに起因する咬合異常(埋伏歯開窓術を必要とするものに限る)、3つ目は18歳未満で連続した3歯以上の永久歯が生まれつき欠けていることに起因する咬合異常です[3]。

4つ目は、顎離断等の手術を必要とする顎変形症の、手術の前後の療養です[3]。
受け口の矯正で保険が適用されるのは、主にこの4つ目の「手術が必要な顎変形症」にあたる場合で、見た目を整える目的の矯正や、手術を伴わない矯正は保険の対象になりません。

顎変形症と診断され手術を伴う場合は保険が適用される

骨格が原因の受け口で顎変形症と診断され、手術を伴う矯正治療を受ける場合は、保険が適用されます。

骨格の異常を検査し、総合的に顎変形症と診断された場合は健康保険が適用され、症例に応じた治療を受けられるとされています[2]。

顎変形症の治療では、手術前の矯正治療、入院・手術、手術後の矯正治療のそれぞれが保険診療として行われるとされています[1]。

顎変形症の診断や、手術の概要の説明も保険診療として行われるとされています[1]。

保険が適用される場合は、手術前後の矯正治療から手術までが一連の治療として保険の対象になるため、自由診療で矯正する場合とは費用の考え方が大きく異なります。
受け口であごが大きく前に出ている、かみ合わせのずれが大きいといった場合は、顎変形症にあたるかどうかを矯正歯科や口腔外科で調べてもらいましょう。

保険で矯正治療を受けられる医療機関は限られている

保険で受け口の矯正治療を受けられるのは、決められた施設基準を満たした医療機関に限られています。

保険が適用される歯科矯正は、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして、地方厚生(支)局長等に届け出た保険医療機関で行う必要があるとされています[3]。

顎変形症の治療では、矯正歯科と、手術を担当する医療機関が連携して治療計画を立てることになります[3]。

顎変形症の診断を行い、手術を担当する医療機関と連携して治療計画書を作成した場合に算定する項目も、診療報酬に定められています[3]。

大学病院などでは、受診するときに紹介状(診療情報提供書)が必要になる場合があります[1]。
保険での治療を希望する場合は、受診する前に、その医療機関が保険での矯正治療に対応しているかを確認しましょう。

保険の対象かどうかを調べる相談にも保険が使える

受け口が保険の対象になるかどうかを調べるための相談にも、保険が使える場合があります。

歯科矯正の適応が疑われる患者に対して分析・診断を行い、その結果を文書で提供した場合に算定する「歯科矯正相談料」が設けられています[3]。

歯科矯正相談料は、施設基準の届出をした医療機関だけでなく、届出をしていない医療機関でも算定できる区分があります[3]。

歯科矯正相談料は、どちらの区分も年度に1回に限り算定するとされています[3]。

歯科矯正相談料は、保険の対象になるかどうかを調べるための相談の費用で、矯正治療そのものが保険の対象になるわけではありません。
保険が使えるか分からない場合は、まずかかりつけの歯科医院で相談し、必要に応じて保険での治療に対応した医療機関を紹介してもらいましょう。

保険が適用される外科的矯正治療の流れと期間

保険が適用される外科的矯正治療は、手術前の矯正、入院・手術、手術後の矯正の順に進みます。

手術前の矯正(術前矯正)の期間は医療機関によって半年〜2年程度と幅があり、入院・手術は2週間程度、手術後の矯正(術後矯正)は半年〜1年とされています[1][2]。

治療の期間は症例によって異なるため、受診する医療機関で自分の場合の見通しを確認することが大切です。

手術は全身麻酔で行い、上あごの骨を動かすルフォーⅠ型骨切り術や、下あごを前後に動かす下顎枝矢状分割術などの方法で、骨を理想的な位置に移動させて固定するとされています[1][2]。

通常は口の中から手術するため顔に傷はつかないとされ、特に困難な症例でなければ、上下のあごの骨切り術は約3時間で終わるとされています[1][2]。
治療は数年単位になるため、保険が適用される場合も、通院の回数や入院の時期を含めた全体の見通しを確認しておきましょう。

保険が適用される外科的矯正治療の流れを、次の表にまとめました。

保険が適用される外科的矯正治療の流れと期間の目安

段階主な内容期間の目安
診断顎変形症の診断、手術の概要の説明[1]―
術前矯正手術に向けて歯並びを整える半年〜2年程度[1][2]
入院・手術全身麻酔であごの骨を切って移動・固定する[1]2週間程度[1]
術後矯正かみ合わせをより緊密に整える[2]半年〜1年[1]
いずれの段階も保険診療として行われるとされていますが、期間は医療機関や症例によって異なります[1]。
保険が適用されるかどうかとあわせて、治療全体にかかる期間も、受診する医療機関で確認しましょう。

受け口の矯正費用の負担を軽くする制度

「受け口の矯正費用を、少しでも軽くする方法はあるの?」と考える方も多いでしょう。

保険が適用される外科的矯正治療では、高額療養費制度を利用できることがあります。

受け口の矯正費用の負担を軽くする制度
  • 保険が適用される治療は高額療養費制度の対象になる
  • マイナ保険証や限度額適用認定証で窓口負担を抑える
  • 治療目的の矯正は医療費控除の対象になる
  • 歯科ローンで支払った費用も医療費控除の対象になる
  • 年をまたぐ治療や通院費の扱い

保険が適用されない矯正でも、治療目的の矯正であれば、医療費控除の対象になることがあります。

ここでは、受け口の矯正費用の負担を軽くする主な制度を整理します。

保険が適用される治療は高額療養費制度の対象になる

保険が適用される外科的矯正治療では、高額療養費制度を利用できることがあります。

高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が上限額を超えた場合に、その超えた額を支給する制度です[4]。

上限額は、年齢や所得に応じて定められているとされています[4]。

70歳未満で年収約370万〜約510万円の方の場合、医療費100万円の治療を受けたときの自己負担は約9.3万円までに抑えられるとされています[4]。

高額療養費制度は保険が適用される診療が対象のため、自由診療で行う受け口の矯正には使えません。
手術や入院で医療費が高額になりそうな場合は、加入している健康保険の窓口で、自分の上限額を確認しておきましょう。

マイナ保険証や限度額適用認定証で窓口負担を抑える

入院・手術など医療費が高額になる場合は、マイナ保険証や限度額適用認定証を使うと、窓口での支払いを抑えられます。

限度額適用認定証などを提示すれば、月ごとの上限額を超える分を窓口で支払う必要がなくなったとされています[4]。

窓口での支払いを上限額までにするには、マイナ保険証を使うか、事前に限度額適用認定証を入手しておく必要があるとされています[4]。

限度額適用認定証の入手方法は、加入している健康保険組合や全国健康保険協会、市区町村などの保険者に確認します[4]。

高額療養費制度は、令和8年8月から月額の上限額が見直され、新たに年単位の上限額(年間上限)が設けられるとされています[4]。
入院や手術の予定が決まったら、マイナ保険証が使えるかを確認し、使えない場合は早めに限度額適用認定証の手続きをしておきましょう。

治療目的の矯正は医療費控除の対象になる

受け口の矯正が治療目的であれば、医療費控除の対象になります。

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定の金額を超えた場合に、確定申告をすることで所得税の負担が軽くなる制度です。

発育段階にある子どもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、年齢や矯正の目的などからみて歯列矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になるとされています[5]。

一方で、同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化するための費用は、医療費控除の対象にならないとされています[5]。

保険のきかない自由診療でも、病状などに応じて一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額は、医療費控除の対象になるとされています[5]。
受け口の矯正が治療目的にあたるかどうかは、治療前に歯科医師に確認し、領収書などを保管しておきましょう。

歯科ローンで支払った費用も医療費控除の対象になる

受け口の矯正費用を歯科ローンで支払った場合も、医療費控除の対象になります。

歯科ローンは、患者が支払うべき治療費を信販会社が立替払いをして、その立替分を患者が分割で信販会社に返済していくものとされています[5]。

信販会社が立替払いをした金額は、歯科ローン契約が成立した年の医療費控除の対象になるとされています[5]。

医療費控除を受けるときに支出を証明する書類として、歯科ローンの契約書や信販会社の領収書を保存しておく必要があります[5]。

歯科ローンの金利および手数料にあたる部分は、医療費控除の対象にならないとされています[5]。
歯科ローンを利用する場合は、医療費控除の扱いとあわせて、金利や手数料を含めた返済の総額も確認しておきましょう。

年をまたぐ治療や通院費の扱い

受け口の矯正は治療期間が長いため、年をまたぐ場合の医療費控除の扱いや、通院費についても知っておくと役立ちます。

治療中に年が変わるときは、それぞれの年に支払った医療費の額が、各年分の医療費控除の対象になるとされています[5]。

治療のための通院費も医療費控除の対象になり、小さな子どもの通院に付き添いが必要なときは、付添人の交通費も通院費に含まれるとされています[5]。

通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておき、金額も記録しておくよう案内されています[5]。

自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代などは、通院費として認められないとされています[5]。
確定申告に備えて、領収書や通院の記録を年ごとに整理して保管しておきましょう。

受け口の矯正費用の負担を軽くする主な制度を、次の表にまとめました。

受け口の矯正費用の負担を軽くする主な制度

制度対象主なポイント
高額療養費制度保険が適用される治療1か月の窓口負担が上限額を超えた分が支給される[4]
限度額適用認定証・マイナ保険証保険が適用される治療窓口での支払いを月ごとの上限額までにできる[4]
医療費控除治療目的の矯正(自由診療を含む)容ぼうを美化するための費用は対象外[5]
歯科ローンの扱い医療費控除の対象契約が成立した年に計上、金利・手数料は対象外[5]
保険が適用されるかどうかによって、使える制度が変わります。
自分の治療がどの制度の対象になるかを確認し、使える制度は漏れなく活用しましょう。

子どもの受け口と大人の受け口の治療

「子どもの受け口と大人の受け口では、治療が違うの?」と気になる方も多いでしょう。

子どもの受け口は、あごが成長する時期にあるため、成長に合わせて治療の時期や方法を考えます。

子どもの受け口と大人の受け口の治療
  • 子どもの受け口は5〜6歳頃に一度歯科医院で相談する
  • 子どもの歯並びのために日頃から気をつけたいこと
  • 大人の受け口は骨に問題がなければ歯の矯正で治る
  • 骨格が原因の大人の受け口は手術を組み合わせることがある

大人の受け口は、あごの成長が終わっているため、歯の矯正で治せるか、手術を組み合わせる必要があるかを判断します。

ここでは、子どもと大人それぞれの受け口の治療の考え方を整理します。

子どもの受け口は5〜6歳頃に一度歯科医院で相談する

子どもの受け口が気になる場合は、早めに歯科医院で相談しておくと安心です。

子どもの歯並びについては、5〜6歳頃に一度歯科を受診すると安心だとされています[6]。

親が受け口の場合は、子どもも受け口になることが多いといわれているため、家族に受け口の人がいる場合はとくに気にかけておきましょう[6]。

子どもの歯並びについては、小児歯科や矯正歯科で相談するよう案内されています[6]。

自治体によっては、保健所などで子どもの歯科相談を行っていることもあります[6]。
子どもの受け口は、治療を始める時期の判断が大切なため、気になった段階で一度相談し、治療が必要かどうかや、始める時期の見通しを確認しておきましょう。

子どもの歯並びのために日頃から気をつけたいこと

子どもの歯並びのためには、日頃の生活習慣にも気をつけることが大切です。

歯並びのために気をつけることとして、よくかむ、飲み物で流し込まない、やわらかいものばかり食べないといったことが挙げられています[6]。

頬杖をつかない、猫背にならない、仰向けで寝るように心がけるといったことも挙げられています[6]。

指しゃぶりやおしゃぶりは、長く続けると歯並びの乱れの原因になることがあるとされています[6]。

3歳頃までの指しゃぶりは生理的なものとされ、3歳を過ぎたらやめるよう促すことが勧められています[6]。
生活習慣を見直すことは歯並びのための大切な取り組みですが、受け口の原因が骨格にある場合もあるため、気になるときは歯科医院で診てもらいましょう。

大人の受け口は骨に問題がなければ歯の矯正で治る

大人の受け口でも、あごの骨に問題がなければ、歯の矯正で治すことができます。

かみ合わせが悪くても骨に問題がなければ、歯の矯正で治るとされています[2]。

歯の傾きが原因の受け口では、装置を使って前歯の傾きや歯並びを整えることで、かみ合わせの改善を図ります。

歯の矯正で治す場合は、保険が適用される条件に当てはまらないことが多く、自由診療になります[3]。

装置にはワイヤーを使うものやマウスピースを使うものなどがあり、受け口の程度によって選べる装置が変わることもあります。
自分の受け口が歯の矯正だけで治るタイプかどうかは、レントゲンなどの検査で判断されるため、まずは矯正歯科で検査を受けましょう。

骨格が原因の大人の受け口は手術を組み合わせることがある

あごの骨格が原因の大人の受け口では、矯正治療と手術を組み合わせた外科的矯正治療が検討されます。

顎変形症の治療では、症例に応じて外科的な顎矯正手術による治療を行うとされています[2]。

手術は全身麻酔で行い、上あごや下あごの骨を切って理想的な位置に移動させて固定するとされています[1]。

手術の後も、かみ合わせをより緊密に整えるために、術後矯正治療が必要になるとされています[2]。

顎変形症と診断され、手術を伴う矯正治療を受ける場合は、保険が適用されます[2][3]。
骨格が原因の受け口は、歯の矯正だけでは治しきれないこともあるため、外科的矯正治療が必要かどうかを矯正歯科や口腔外科で相談しましょう。

受け口の矯正で顔の印象は変わる?

受け口の矯正では、治療の内容によって、顔の印象が変わることがあります。

顎変形症は、上あごや下あごの骨の大きさや形、位置などの異常によって、顔面が変形し、かみ合わせが悪くなっている状態とされています[1]。

外科的矯正治療では、あごの骨を理想的な位置に移動させて固定するため、かみ合わせとあわせて顔のバランスが変わることがあります[1]。

手術の計画では、発音やかむ機能、呼吸などの機能だけでなく、顔の調和も考えて立てるとされています[1]。

歯の矯正だけで治す場合は、骨の位置は変わらないため、顔つきの変化は外科的矯正治療より小さいと考えられます。
治療によってどのような変化が見込めるかは人によって異なるため、治療を始める前に歯科医師に見通しを確認しておきましょう。

受け口の矯正費用で後悔しないために確認したいこと

「受け口の矯正を始める前に、何を確認しておけばいいの?」と気になる方も多いでしょう。

受け口の矯正は治療期間が長く、保険が適用されるかどうかで費用が大きく変わります。

受け口の矯正費用で後悔しないために確認したいこと
  • 保険が適用されるかどうかを最初に確認する
  • 自由診療の場合は総額と追加費用を確認する
  • 治療期間と通院の見通しを確認する
  • 使える制度と必要な書類を確認する

治療を始めてから「思っていた費用と違った」とならないように、事前に確認しておきたい点があります。

ここでは、受け口の矯正費用で後悔しないために確認したいことを整理します。

保険が適用されるかどうかを最初に確認する

受け口の矯正を始める前に、まず保険が適用されるかどうかを確認しましょう。

受け口の矯正は、手術が必要な顎変形症の手術前後の療養などに当てはまる場合に限り、保険診療の対象になります[3]。

保険が適用されるかどうかは、検査を受けて、骨格の状態などを総合的に判断してもらう必要があります[2]。

保険が適用される治療を受けるには、施設基準を満たして届け出をした医療機関で治療を受ける必要があります[3]。

保険が適用されるかどうかで、総額だけでなく、利用できる制度も変わります[4][5]。
最初の相談の段階で、自分の受け口が保険の対象になる可能性があるかを確認し、必要に応じて保険での治療に対応した医療機関を紹介してもらいましょう。

自由診療の場合は総額と追加費用を確認する

自由診療で受け口の矯正を受ける場合は、費用の総額と、追加費用がかかる場合があるかを確認しましょう。

見積もりでは、検査・診断料、装置の料金、調整料、保定装置の料金などが、総額に含まれているかを確認します。

治療期間が延びた場合や、装置を作り直す場合に、追加の費用がかかるかどうかも確認しておきたい点です。

途中で治療をやめた場合や転院した場合に、費用がどのように扱われるかも、契約前に確認しておくと安心です。

口頭の説明だけでは、あとで認識が食い違うこともあります。
費用の総額と追加費用の条件は、書面で受け取り、内容に納得してから契約しましょう。

治療期間と通院の見通しを確認する

受け口の矯正では、費用だけでなく、治療期間と通院の見通しも確認しておくことが大切です。

外科的矯正治療では、術前矯正、入院・手術、術後矯正と段階を追って治療が進み、全体で数年かかることがあります[1][2]。

入院・手術は2週間程度とされているため、仕事や学校の予定を考えて、手術の時期を相談しておく必要があります[1]。

通院の回数が増えると、通院のための交通費や時間もかかります。

治療のための通院費は医療費控除の対象になるため、通院の記録を残しておくと役立ちます[5]。
治療期間中の生活への影響も含めて、無理なく通院を続けられるかを考えてから治療を始めましょう。

使える制度と必要な書類を確認する

受け口の矯正費用の負担を軽くするために、使える制度と必要な書類を確認しておきましょう。

保険が適用される治療では、高額療養費制度を利用でき、マイナ保険証や限度額適用認定証を使うと、窓口での支払いを上限額までにできます[4]。

治療目的の矯正であれば医療費控除の対象になり、歯科ローンを利用した場合は契約書や信販会社の領収書を保存しておく必要があります[5]。

大学病院などを受診する場合は、紹介状が必要になることがあります[1]。

制度の内容は見直されることがあるため、利用する時点の最新の情報を確認することも大切です[4]。
治療を始める前に、使える制度と必要な書類を確認し、領収書や契約書はなくさないように保管しておきましょう。

受け口の矯正費用に関するよくある質問

ここでは、受け口の矯正費用についてよく寄せられる質問にお答えします。

Q受け口の矯正には何年くらいかかりますか?
A受け口の矯正にかかる期間は、治療法によって異なります。
骨格が原因で外科的矯正治療を行う場合は、術前矯正に半年〜2年程度、入院・手術に2週間程度、術後矯正に半年〜1年かかるとされていて、全体で数年かかることがあります[1][2]。
歯の矯正だけで治す場合の期間は、受け口の程度や装置によって変わります。
自分の場合の期間の見通しは、検査を受けたうえで歯科医師に確認しましょう。
Q受け口の矯正は保険適用ですか?
A受け口の矯正は原則として自由診療で、保険が適用されるのは限られた場合です。
骨格の異常を検査し、総合的に顎変形症と診断されて、手術を伴う矯正治療を受ける場合は、健康保険が適用されます[2][3]。
保険が適用される治療は、施設基準を満たして届け出をした医療機関で受ける必要があります[3]。
手術を伴わない矯正や、見た目を整えることが目的の矯正は、保険の対象になりません[3]。
Q受け口の矯正は50代でもできますか?
A50代でも、歯や歯ぐき、あごの骨の状態によっては、受け口の矯正を検討できます。
かみ合わせが悪くても骨に問題がなければ、歯の矯正で治るとされています[2]。
骨格が原因の受け口では、外科的矯正治療が検討されることもあり、手術を伴う場合は保険が適用されます[2][3]。
年齢だけで判断せず、まずは矯正歯科で検査を受け、自分の状態で選べる治療法と費用を確認しましょう。
Q受け口は矯正したほうがいいですか?
A受け口でかむ・話すといった機能に問題がある場合や、見た目の悩みが大きい場合は、矯正を検討する価値があります。
あごの骨格が原因の受け口では、かみ合わせが悪いために食べ物がかめない、言葉が正しく発音できないといった問題が起こることがあり、顔の形の変化が精神的なストレスの原因になる場合もあるとされています[1]。
一方で、受け口の程度や悩みの大きさは人によって異なり、すぐに治療が必要とは限りません。
矯正をするかどうかは、検査で受け口の原因と程度を確認したうえで、費用や期間も含めて歯科医師と相談して決めましょう。

受け口の矯正費用に関するまとめ

受け口は、下の前歯が上の前歯より前に出ているかみ合わせで、歯の傾きが原因のものと、あごの骨格が原因のものがあります[1][2]。

受け口の矯正は原則として自由診療で、費用は医療機関や治療法、装置によって異なります[3]。

骨格が原因で顎変形症と診断され、手術を伴う矯正治療を受ける場合は、健康保険が適用されます[2][3]。

保険が適用される治療は、施設基準を満たして届け出をした医療機関で受ける必要があり、高額療養費制度の対象にもなります[3][4]。

治療目的の矯正であれば、自由診療でも医療費控除の対象になり、歯科ローンで支払った費用も対象になります[5]。

子どもの受け口は5〜6歳頃に一度歯科を受診すると安心とされ、大人の受け口は骨に問題がなければ歯の矯正で治るとされています[2][6]。

受け口の矯正を考えている方は、まず矯正歯科で検査を受けて保険の対象になるかを確認し、費用の総額と期間の見通しを確かめてから治療を始めてください。

参考文献

[1] 福島県立医科大学附属病院「顎変形症・顔面の非対称について」
https://cms2.fmu.ac.jp/byoin/new/sinryoka/0212gakuhennkei.pdf

[2] 大阪大学歯学部附属病院 広報誌「おおきに健康 歯とお口から」Vol.43(2025年秋号)
https://hospital.dent.osaka-u.ac.jp/wp-content/uploads/2025/10/32dc4fe0fd3ec2de26118659ba33a956.pdf

[3] 厚生労働省保険局医療課医療指導監査室「保険診療の理解のために【歯科】(令和8年度)」(北海道厚生局掲載)
https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/hokkaido/000498904.pdf

[4] 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html

[5] 国税庁「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm

[6] 小樽市保健所 健康増進課「歯並びが悪くなる原因は2つ」
https://www.city.otaru.lg.jp/docs/2020101900465/file_contents/R4iiha1.pdf

アクセス

  • 電車でお越しの方

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